特定行為研修（看護師の特定行為に係る研修制度）とは｜手順書で38行為、活躍の場が広がる資格

「医師の指示待ちで、対応が後手に回ってしまう」「もっと踏み込んで、患者さんの役に立てないだろうか」——現場でそんなもどかしさを感じたことはありませんか。あるいは、認定・専門看護師とは別のかたちで、看護師としてのキャリアを広げたいと考えている人もいるでしょう。

その選択肢のひとつが、この記事のテーマ「特定行為研修」です。医師があらかじめ作成した手順書にもとづき、これまで医師の指示を待っていた一部の診療の補助（特定行為）を、看護師が自らの判断でタイムリーに実施できるようになる、国の制度。この記事では、厚生労働省・指定研修機関協議会の情報をもとに、特定行為とは何か・研修のしくみ・修了後に広がる場・注意点を整理します。キャリアに関わる話なので、最後の注意点まで読んでください。

特定行為研修って、どういう制度？

まず、制度の位置づけから。これは保健師助産師看護師法の改正によって、平成27年（2015年）10月1日から始まった、比較的新しい制度です。

ポイントは、「医師の指示なしに、看護師が独断で医療行為をする」制度ではないこと。あくまで医師が事前に作った手順書という“指示の枠”の中で、「今がそのタイミングか」を看護師が判断して実施する、という仕組みです。医師と看護師の役割分担を進め、チーム医療や在宅医療をより円滑にするための制度、と捉えるとわかりやすいでしょう。

「特定行為」って、具体的に何？——38行為・21区分

「38行為」と言われてもイメージしにくいので、区分の例をいくつか挙げてみます。

ドレーンの抜去、気管カニューレの交換、脱水時の輸液補正、インスリンの投与量調整——「これまでは医師を待っていた場面」で、手順書の範囲内なら看護師が動けるようになる。それが特定行為のイメージです。全21区分すべてを取る必要はなく、必要な区分を選んで学ぶことができます。

研修のしくみ——「共通科目」＋「区分別科目」

働きながら学べるよう、eラーニングを取り入れている機関も多く、共通科目を自宅で学び、実習やスクーリングで技術を身につける——という形が一般的です。どの区分を、どのくらいの期間で学ぶかは機関によって異なるので、受講先選びが大切になります。

修了後、活躍の場はどう広がる？

特定行為研修を修了すると、手順書の範囲内で、タイムリーに特定行為ができるようになります。これは、看護師としてのキャリアの幅を広げることにつながります。

とくに、訪問看護のように医師と離れて判断が求められる場では、特定行為研修の学びが活きやすいといわれます。認定看護師・専門看護師とは異なる軸で「できることを増やす」道として、認定看護師・専門看護師と並ぶキャリアの選択肢になっています。

いい面だけじゃない——受講前に知っておきたいこと

現実的には、「職場の支援を受けて働きながら取る」のか、「転職も視野に、活かせる場を選んで取る」のかで、進め方が変わります。費用・期間の負担もあるので、取ったあとにどう活かすかまで見据えて選ぶのが失敗を防ぐコツです。

まとめ

• 特定行為研修＝医師の手順書にもとづき、看護師が診療の補助（特定行為）をタイムリーに実施できるようにする制度（平成27年10月〜）
• 特定行為は38行為、内容ごとに21区分。必要な区分を選んで学べる
• 研修は指定研修機関で、共通科目（315時間）＋区分別科目（15〜72時間）。修了で修了証が交付される
• 修了後は在宅・訪問看護・急性期・外来など活躍の場が広がり、キャリアや転職のアピールにもなり得る
• ただし**「手順書の範囲内」**の制度。区分・機関・費用・処遇は差が大きく、要件と活かし方を確認してから選ぶ

「医師を待つしかなかった場面で、自分が動けるようになる」。特定行為研修は、看護師としての“できること”を広げる道のひとつです。まずは制度の全体像をつかみ、自分のキャリアにどう活かせそうかを考えてみてください。ほかのキャリアの広げ方も知りたいなら、認定看護師・専門看護師・訪問看護という選択・病棟以外で働く看護師の道もあわせてどうぞ。