妊娠したら夜勤は続けなきゃダメ？看護師のための母性保護｜夜勤・残業・休日労働は“請求すれば”断れます（母健連絡カードも）

「妊娠がわかったけど、次の勤務表にもう夜勤が入っている」「つわりがつらくて立っているのもしんどいのに、師長に言い出せない」——妊娠した看護師さんの多くが、こんなふうに悩みます。人手が足りない現場ほど、「みんな頑張ってるのに、自分だけ配慮してもらうのは申し訳ない」と、つい無理をしてしまいがちです。

でも、知っておいてください。妊娠中・産後1年以内の女性が“請求すれば”、夜勤（深夜業）・残業・休日労働を断れる——これは、あなたのわがままではなく、労働基準法が定めた権利です。さらに、医師の指導があれば「母健連絡カード」を使って、時短や業務の軽減を会社に求めることもできます。この記事では、厚生労働省の資料をもとに、看護師が知っておきたい母性保護のしくみと、その使い方・注意点を整理します。自分と赤ちゃんを守る話なので、最後まで読んでください。

まず、「妊産婦」なら請求できる——夜勤・残業・休日労働

母性保護のルールで守られるのは、妊娠中の人だけではありません。「妊産婦」＝妊娠中の女性と、産後1年を経過しない女性が対象です。

ここでのポイントは、**「請求すれば」**という点。自動的に外れるわけではなく、自分から「夜勤は外してください」と申し出ることで、はじめて権利になります。「言わなくても察してほしい」ではなく、きちんと言葉にして伝えるのが大切です。

つらい業務は「軽易な業務」に代えてもらえる

「夜勤だけでなく、重い患者さんの移乗や、立ちっぱなしの業務もつらい」——そんなときのしくみもあります。

「妊娠している人にこの業務は無理をさせられない」というのは、法律が想定していること。遠慮しすぎず、「この作業がつらい」と具体的に伝えてみましょう。

医師の指導があれば「母健連絡カード」が使える

「体調のことを、どう会社に伝えたらいいかわからない」——そんなときに心強いのが、母健連絡カードです。

「自分の口ではうまく説明できない」「主観だと思われそう」というときも、医師が書いてくれたカードなら、根拠がはっきり伝わります。母子健康手帳に様式が載っていることもありますし、厚生労働省のサイトからもダウンロードできます。

「請求したら不利益」は法律違反

「でも、夜勤を外してもらったら、評価が下がったり、辞めさせられたりしない？」——ここも守られています。

つまり、「請求したせいで冷遇される」こと自体が、あってはならないこと。もし配慮を求めたことで不利益な扱いを受けたら、それは会社側の問題です。一人で抱えず、次に紹介する窓口に相談してください。

使うときのポイントと相談先

制度を知っていても、現場で使えなければ意味がありません。スムーズに配慮を受けるためのコツを整理します。

産休・育休中のお金の話は看護師の産休中のお金、結婚・出産と仕事の両立の悩みは結婚・出産で看護師を続けるか悩んだらもあわせてどうぞ。夜勤そのものを見直したいなら夜勤なしで働ける看護師の職場も参考になります。

まとめ

• 妊産婦（妊娠中・産後1年以内）が請求すれば、夜勤（深夜業）・残業・休日労働はさせられない（労基法第66条）。自動ではなく「請求」がカギ
• 妊婦は「軽易な業務」への転換を請求できる（第65条第3項）。危険有害業務の就業制限もある
• 医師の指導は母健連絡カードで会社へ。会社には措置を講じる義務がある（均等法）
• 母性保護を理由にした解雇・不利益な扱いは禁止。違反には罰則もある
• 使うコツは「早めに・具体的に・カードを添えて」。困ったら労働局にも相談できる

「妊娠したら、迷惑をかけないように無理をするしかない」——そんなことはありません。あなたと赤ちゃんの体を守ることは、法律が後押ししてくれる正当な権利です。遠慮しすぎず、使える制度はきちんと使いましょう。産休のお金は看護師の産休中のお金、続けるか迷うなら結婚・出産で看護師を続けるか悩んだらもあわせてどうぞ。